FRIDAYの副業特集に掲載

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2010 1027

FRIDAYの副業特集に掲載

FRIDAYから取材を受け、2010年10月15日発売の2010年10月29日号に掲載されました。タイトルは「サラリーマンたちのプチバイト生活防衛術」です。

FRIDAYの副業特集に掲載もう店頭では売っていませんが、最近の雑誌はネット上で読めたりします。今回も著書のへのAmazonリンク付きで、講談社の現代ビジネスに載っていました。

雑誌の取材は、対面、電話、メールなどがあります。例えば、対面取材ではライターの話を聞きだす能力が問われます。感心するほどコミュニケーション力に長けている人もいれば、質問のリストアップを怠る人などもいたりして、一長一短です。

一方、電話取材はあまり好みではありません。こちらも万全ではないので、急に質問されてもベストな回答ができないからです。その点、メール取材なら情報が精査できるので、クオリティは高まります。文字を起こす手間を要しますが、フットワーク不要で楽ではあります。

今までの取材履歴はメディア掲載履歴に残しており、2007年は1媒体、2008年は2媒体、2009年は10媒体と著書1冊、2010年は7媒体と著書1冊になりました。恐らく、今よりも「副業を始めてみたい」「副業で収入を得たい」という人は増えるため、2011年も何かしらの取材が来るでしょう。

3年後の日本経済を予測すれば、生活は厳しさを増します。直近では少子高齢化が進むために社会保障費と医療費がかさみます。年1兆円ずつ増えるとのことで、間違いなく財政を圧迫します。

しかし、もう国債を発行することは厳しいです。国民の預貯金は1,400兆円に対して、国債発行額は900兆円です。一見すると、まだ余裕がありそうですが、住宅ローンなどの国民の借金が400兆円ほどあるため、差し引くと1,000兆円がボーダーラインとなっています。

過去20年間も借金頼みを続けているにもかかわらず、今でも毎年30~50兆円ほどの新規国債を発行していては、あと3~5年でお金がなくなります。

さらに「少子高齢化&国債の肥大化」よりも大きな問題が1つあります。それは10年物のデフレスパイラルです。デフレが続くから給料も減り続けます。1世帯あたりの平均所得は昭和63年並みの547万円になりました。

ただ、日本は世界でも国民1人あたりの生活水準がトップクラスです。インフラは整備され、言論や行動の制限がなく、最低限の生活も保障されています。何よりも国民が真面目でよく働くからこそ、他国よりも豊かな生活を送れているはずです。

今はちょっと元気がないだけで、努力すれば必ず報われる時期がくるでしょう。そのためにも現状に満足しないで団塊世代のようなハングリーさが求められている気がします。仮に本業だけに頼ることができないのであれば、副業を加えることが自然の流れかもしれません。

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